ガスコンロ禁止

つい先日NY州は米国で初めて新築の建物でガスの使用を原則禁止する方針が決められました。すべての電気化を進め、７階建てより低い新築建物で２０２６年から、それ以上では２９年までに禁止するということです。禁止令はガスコンロから発生する二酸化窒素が喘息の原因であるとし、また地球温暖化にも影響していることが理由ということです。ガスコンロを禁止しようと案は色々な州で２０２０年以前からでています。もしも皆さんがメディアが掲げている「気候変動対策」や「健康の為」というスローガンを信じているのでしたら、この条例はよいものだと思うかもしれません。しかし、これが本当の理由なのか一度見直す必要があると思います。

CNNの記事によるとアメリカでは38％（2020年時点）の家庭がガスコンロを使用しています。ということは残りの６３％の家庭では喘息が発生しないのでしょうか？　CNNの記事にある下記の地図に載っているガスコンロの使用が低い州は喘息患者の割合が少ないという数字がでているのかと疑問に思います。事実環境コンサルティング会社、カタリスト・エンバイロンメント・ソリューションズの社長であり、地質学・地球化学の博士号を持つダニエル・トーメイ氏は、２０２２年の１月に発表されたスタンフォード大学の天然ガスコンロからのメタンガス排出に関する研究に疑問を抱いています。この研究発表はあらゆるメディアで取り上げられましたが、この実験の仕方が全く科学的ではないのです。というのも2分間で放出される窒素酸化物（NOx）を、外気の1時間のNOx連邦基準と比較したものなのです。1時間基準は、2分間ではなく、1時間発生する可能性のある暴露を提供することを意図しています。しかも、その調査結果の実際の文言は、NOxの基準に抵触すると結論付けているわけではなく、研究者は単に比較を行っただけで、実際には有意性の基準として使っていないのです。　つまり、この研究自体ガスコンロと健康問題との関連は非常に薄いということを示しているようなものなのす。

では気候変動論についてはどうでしょうか？

今年２月フロリダ州オーランドで開催されたハートランド研究所の第15回気候変動に関する国際会議で「勇敢なる気候真理探究者賞」を授与した科学者で活動家でもある、ジョアンナ・ノバさんによると二酸化炭素が地球の気温を上げているわけではないと証言しており、気温は上がっていないと主張しています。また3万人以上のアメリカの科学者（そのうちの9，000人以上が博士号を所持）が署名している「The Petition Project」によると、「人為的に放出された二酸化炭素、ネタン、その他の温室効果ガスが、地球大気の破局的加熱と地球気候の破壊を引き起こしている、あるいは予見できる将来において引き起こすであろうという説得力のある科学的証拠はない。」と主張しているのです。

ではこのガスコンロ禁止令は何のために作られたのでしょうか？　それは私たちの健康、また地球のためではなく、コントロール、つまり私たちを支配することが目的なのではないかと思います。

「私たちがそんな大きく騒ぐことではないというようなガスコンロから始まり、やがて、暖房用の天然ガスが禁止され、薪ストーブも禁止されるでしょう。ガス料金のインフレを人為的に誘導し、製造会社に炭素税を導入させ、消費者に価格上昇をもたらす。そして、一般個人にも炭素税が課される。化石燃料の使用を不可能にするために、あらゆる手段を駆使する。」と予想する人も少なくありません。炭素税についてはWorld Economic Forum（世界経済フォーラム） が目指している「グレート・リセット」の脚本に近づいているということではないでしょうか？　また私たちが使うものが全て電気で動く物だけになるとスイッチ一つでその使用を止めることができてしまうという事も頭にいれておいてください。この「支配」を私たちは止めることができるのでしょうか？