検閲の成果

COVID-19パンデミックを通じて、ビッグテック企業は政府と結託し、政治的アジェンダに沿わない真実の情報を検閲することで、ロックダウンや強制的な集団ワクチン接種キャンペーンに対する異論や批判を封殺しました。バイデン政権がこの検閲体制で果たした役割は、2024年5月に発表された「検閲産業複合体」と題する議会報告書で取り上げられ、その発表から3か月後、メタのマーク・ザッカーバーグCEOは議会宛ての書簡で、フェイスブックがホワイトハウスの圧力の下で事実に基づく情報を検閲していたことを認めました。そしてその一か月後の９月には、グーグルの親会社アルファベット社は、バイデン政権がグーグル傘下のYouTubeに対し、同社のコンテンツポリシーに違反すらしていない動画を削除するよう圧力をかけた経緯を同様に開示しました。そしてクリエイターが真実を語ったために沈黙させられてきた事実を認め、同社は誤情報とみなされなくなったコンテンツを理由に停止されたYouTubeチャンネルを復旧させることを約束しました。しかし、復活できていないYouTubeチャンネルがまだ数多くあるのもご存知ですよね。

検閲という工作は、ある集団が別の集団を沈黙させるほどの権力を得た瞬間に始まったと言われています。初めて詳細に記録された、大規模でイデオロギーに基づく検閲運動は、紀元前213年の秦による焚書（中国）と、紀元前440年のプロタゴラス焚書（ギリシャ）だそうです。しかし、最も影響力のある検閲は終戦後にGHQ（連合国軍総司令部）が定めた下記30のものではないでしょうか？

今でも日本人または海外でも東京裁判（極東国際軍事裁判）の真実は教えられていませんし、今の日本憲法がGHQによって作られて日本人はただの平和主義で自国を自分たちで守ると言う考え方がなくなってしまったこと、「連合軍」への批判が封じられたままなので、国連自体が日本を滅ぼした連合国から作られたのに、なんでも従う日本。日本のマスコミなどは中韓両国が圧力をかけることを恐れて、中国や韓国・朝鮮人に対する批判を自粛するようになり、中韓両国が何をやっても日本国内ではそれを批判する世論が主流とならないままで、中韓はやりたい放題・言いたい放題が続き、マスコミは中韓に寄り添おうとしています。そして大東亜共栄圏を称える発言が禁止されてきたので、今でも「八紘一宇」※と発言すると軍国主義だと言われてしまう。日本人だけでなく、世界でも多くの人が検閲の世界から飛び出し、真実を知る必要があると思うのです。

※「八紘一宇」の本来の意味は、神武天皇が日本建国の際に掲げた「天下を一つの家族のようにまとめる」という理想であり、天地四方八方の果てまでを包み込み、すべての民族が平等に共存し、調和を保つ平和な世界を築こうとする精神を表している