どうしてこんなに卵が高い？

ここ近年の米国での卵の値段の上昇はすさまじいものがあり、ある地域の消費者は、１個の卵に１ドル払うという話もでています。もちろんただでさえお値段の張るNYのレストランでは卵料理の金額も場所によっては驚くべき値段になっています。この上昇の背景には鳥インフルエンザウイルスを根絶するために米国農務省の取り組みにより、2022年2月に最新の流行が始まって以来、少なくとも1億6600万羽が殺処分されたことによるという記事が多くでています。採卵可能な鶏や成熟に至っていない鶏が大量に失われたため、卵の供給量が減少し、卵の価格が過去最高水準まで上昇したというのです。

しかし今月９日に、司法省が卵の価格高騰について調査していると発表すると。その数日後には鶏卵価格が大幅に下落し、卸売価格は過去1ヶ月で54％下落したと言われています。この下落は、鳥インフルエンザの発生がなく、農家が群れを再構築しているためとされていますが、一方で鶏卵生産者による価格つり上げの主張が下落を加速させているとも言われています。小規模農家や消費者擁護団体は、大手鶏卵生産者が価格を高く維持していると非難しています。　　

カルメーン社やローズエーカー社を含む5大生産者は、米国の鶏卵市場のおよそ半分を支配しています。上場企業であり、市場の約5分の1を支配するカルメーン社は、11月下旬に終了した四半期の売上高が前年同期の5億2300万ドルから82％急増し、9億5400万ドルに達したと報告しています。この急増は、「主に殻付き卵の純平均販売価格の上昇と販売総数量の増加によるもの」と同社は述べていますが、業界は供給を制限し、価格上昇を余儀なくされているのでは、との声もあるのです。もちろんアメリカ鶏卵協会は大手鶏卵者が価格を作動していることは認めていません。価格の上昇はあくまでも鳥インフルエンザが原因と言っています。しかし、その鳥インフルエンザの対処法、つまり大量殺処分は本当に最善の方法なのでしょうか？

サステナブル・フード運動の賢人であり、2008年に多くの人に反響をよんだ映画「フード・インク」に登場した有名人でもある、ポリフェイス農園のオーナー、ジョエル・サラティンさん、は上記の動画で以下のことを話しています。

鳥インフルエンザが発生するのはいつも不衛生な場所で飼育された、ワクチン接種などの薬漬け、餌には不純物混入しているような濃厚飼料飼育施設やある種の工業的濃厚飼料状況から始まる。
産業界のトツプはアヒルやガチョウなどの野生の生き物が鳥インフルエンザウイルスを持ち込んでいるのだと言い張る。しかし、野生動物を悪者にする生産システムはすべて間違っている。
鶏の群れの中で何羽かは病気になったけど、その他はうつらなかった。うつらなかった鶏を保護して彼らの遺伝子を受け継ぎ、繁殖させることで、より強固な免疫システムを構築することができる。
しかし政府は万羽の鳥の群れの中の１羽が鳥インフルエンザに罹患したら、即座感染していない健康な鳥も含めた全ての鳥を駆除するように命令する。
以前インドシナ半島で鳥インフルエンザが発生し、ベトナム、ラオス、カンボジアを経由した時、英国はいくつかの実験を行った。その結果、ニワトリが1日に新鮮な草を2本食べれば、鳥インフルエンザにかからないことがわかった。

サラティンさんの言っていることは最もだと思いませんか？自然界における耐病性は、生存者を根絶やしにすることで得られるものではなく、自然淘汰によって残った集団が強化されることによってもたらされるものだと思うのです。この現代農業がこの基本原則を拒否していることは、生物学的な現実との断絶を表しているのではないでしょうか？また新鮮な草を１日２本食べれば、鶏は鳥インフルエンザにかからないということが、様々な農家で証明され、政府の間違った対処法が改善されることを願います。

しかし、今起こっていることは、このような自然環境に適した鶏卵農業を推進するのではなく、多額の資金を鳥インフルエンザ・ワクチンの開発・製造に使い、ウイルスに関する機能獲得研究（gain-of-function）に巨額の資金が調達されているのです。また現在のH5N1型鳥インフルエンザ株は米国農務省の研究所から流出した可能性があるとの査読付き研究結果が発表されています。

米国国立衛生研究所(NIH)とアンソニー・ファウチ前局長がいた米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）はパンデミックや新型インフルエンザを引き起こす可能性のある、極めて危険な機能獲得実験、鳥インフルエンザ株の哺乳類における空気感染性を増強するような実験に資金を提供してきています。そしてこの研究にはゲイツ財団からの950万ドルの助成金（2009年）も使われているのです。多くの科学者達はこの研究の危険性を懸念しています。

そしてご存知のようにゲイツ財団は多額の資金を鳥インフルエンザ・ワクチン開発に投入していて、今年の１月には、ゲイツ財団が投資したアクトゥルス・セラピューティクス社はH5N1ウイルスに対抗するためにデザインされた自己複製型mRNA（sa-mRNA）ワクチン候補であるARCT-2304の第I相臨床試験を開始すると発表しました。もちろんこのワクチンに懸念している疫学者も多く存在します。これは昨年日本に登場したレプリコンワクチン＝コスタビと同じ自己複製型ｍRNAワクチンの性能をもっています。日本の自己増幅型mRNA COVID-19ワクチンは、第3相試験で5人が死亡し、参加者の90％近くが有害事象を経験し、15.2％が医師の手当てを必要としたと報告されたましたね。なので、アクトゥルス・セラピューティクス社のH5N1ワクチンもmRNAが無限に増殖し続け、毒性抗原を産生するのではないかと非常に懸念されているのです。

ワクチンというものになんの疑惑も抱いていたかった医師らがコロナをきっかけに、ワクチンの安全性に疑問をもつようになりました。そして彼らは現在の鳥インフルエンザ「危機」は、動物とヒトへの大量ワクチン接種のための策略ではないのかと疑っているのです。

参考文献